流行で大手靴量販店でも登山靴っぽいものを取り扱っていたりましますが、明らかに登山に向いていない靴も沢山売ってたり。
てか、あんな靴底の薄くてウラがツルツルな靴で、山とか登れる訳がないような靴が沢山あります。ちゃんと売るほうは説明しているんですかね。それとも買う人の「自己責任」という事なんすかね。
そして、普通に遭難するし。
しかも遭難する理由が、アホみたいに軽装備だったり、「疲れて動けなくなった」とか本当に有り得ない。
山をナメてるとしか思えん。本当に遭難救助は一律「科料対象」つまり罰金に処すべし。
なんか「民間のヘリ救助だと、費用請求される」から救助拒否とかもあるそうな。
こんなバカは救助しなくてよし。本当に迷惑だ。
…な気がしてならない一品。でも需要はありそう。
まぁ、人口1600人の島に200人を配備するのが妥当なのか、とか、国の借金とか、陸自の能力とか、色々と思うところはありますが。
ただ、尖閣諸島を保留しても、中国の事実上の防衛線が南西諸島の南方に設置されているし、最近の中国の政治・一部の国民・軍事などなど姿勢もやや先鋭になる傾向ある。
それに対して人の住んでいる与那国に防衛機能がない(事実上の防衛上脆弱な箇所である)のは、確かに思慮すべき点ではある。
戦争を放棄しているとは言え、日本も丸裸という訳にはいかない。
たしかに軍事的緊張を高めることにはなる。そこはリスクを伴う。
でも今回の場合、政治的なウラがあるかも知れないが、レーダー施設の設置など防衛が主務。対抗手段としては至極真っ当ではないかと思う。
まぁきっと中国は噛み付いてくるとは思うが、かと言ってやりすぎると、彼ら自身の首を絞めることになってしまう。
とはいえ、今の日本が戦争をする事は、ミサイル飛んでくるとか侵略行為がなければ、多分問題はない。
そもそも今の日本は、戦争などの行為で勝利することの意義について、社会がそれを見出せるかが疑問。そんな中で、まともな戦争ができるとは思えない。
個人的には「良き隣人」のままでありたいと思いますが、どうも色々とキナ臭いですね。
まぁ、経験則とか思考の推論・整理とかからだけなので、別に証明できるわけではありませんが。
学級崩壊がいじめを助長するというのは、因果性はあると思う。
で、学級崩壊の発生メカニズムは必ずあるはず。それを解明し、それを引き止める方策も必ずあるはず。
確かに発生メカニズムそのものは多種多様かも知れない。でも個人的には要因となる事象が必ずあって、いくつかの類型にまとめられると思っている。
それを得意とする分野の有識者も絶対この世の中にいるはず。
まぁ、児童ポルノの問題も重要かも知れないけど、自分たちの子供の社会そのものが確実に「多様化という時代の流れ」で破綻しつつある。
その原因が、学校・保護者・PTA・地域自治・それを司る教育組織にあるという事、彼らがその時流に全然追いついていないという事が、本当に分かっていない。
てか、認めたくないんだろうね。「自分たちは正しい」と思っている、その納得できる根拠を教えてほしいよ。
日本人はどんどんバカと利口の二極化が進むのではないかと、そんな悲観。
大手鉄道会社の萌え商売も、ここまで来たか。。。
知識・経験から、参考までに。
口座は1口座毎に契約を行うと思います。その際、既に口座を持っていても、最初から書かされると思います。
実はこの行為には意味があって、この契約行為自体が「1口座毎に1つの個人情報を紐付ける」という考え方の根拠となります。
よって、同じ金融機関であっても、口座を契約開設する以上、その数に拠らず、手続きはすべて最初からとなります。
そして契約内容に差異が発生した場合においても同様に、それぞれの契約毎、つまり口座毎に手続きしなくてはなりません。
ちなみに金融機関は、管理上の利便性・正確性の観点および、預金保険法における金融機関破綻時のペイオフ手続き、マネーロンダリングなどの犯罪などに備えて、同一人物が複数口座持ってるかの情報（いわゆる「名寄せ」情報）を持っています。
しかしながら、これはあくまで金融機関内部の情報として持っているものであって、口座契約の考え方はとは、あくまで別物です。
確かにサービスの一環として、口座変更時の都度、一緒に教えてくれればありがたいとは思いますが、手続きそのものは、おそらくそれぞれで行うことになるでしょう。
でもそれは、あくまで自分が同じ金融機関で複数口座を持っていることを申告しておくのが原則です。
複数口座を持っている場合、追加口座開設時に申告すると、口座情報を紐付けてくれたりします。
ただし最近は、１個人で１金融機関あたり複数口座の開設が認められない場合があります。
ただし、個人事業者で家庭用と事業用で口座を分ける場合などにおいてなど、金融機関や会計上妥当な理由があれば、例外的に認められます。
しかしながら金融機関も口座を開設されると、その維持費・コストが１口座毎に発生するので、通常は嫌がられます。
また、複数口座に分散させることによる脱税行為や資金洗浄などの犯罪リスクも生じます。
だから現在の金融機関は、自分達へのメリットが極めて少ない口座開設は嫌がられます。
維持費の根拠を明確にしている金融機関はないと思いますが、預かっているお金の維持、預金平均残高の算出（利息計算）、契約内容の照会・精査（名寄せ）、通帳やキャッシュカードの発行、などなど、口座にお金を入れなくても、かかる費用はあります。
もちろんお金を沢山預けていれば、そのぶん金融機関は手持ちの資金が増え、そこから利益を出すことができるため、その考え方を利用し、高額預金者には維持費を免除するというサービスもあるのではないかと。
※ 金融機関によっては、最近はそうでない場合もあるかもしれません。